【講師】ベクター・コンサルティング株式会社

代表取締役社長
浪江一公 氏
大手電機メーカー、アーサー・D・リトル(ジャパン)㈱、㈱フュージョンアンドイノベーション等を経て、現在ベクター・コンサルティング(株) 代表取締役社長 経営及び技術マネジメントに関するコンサルティングにおいて30年以上の経験を有す。元日本工業大学大学院 技術経営研究科教授。北海道大学工学部、米国コーネル大学経営学大学院(MBA)卒 著書・訳書に「プロフィット・ピラミッド超高収益を実現する14のシンプルな法則」(著書)ダイヤモンド社(韓国語及び中国語でも出版)、「エマソン 妥協なき経営」(訳書)ダイヤモンド社、その他共著・共訳、雑誌への寄稿多数近著(翻訳):「ステージゲート法 製造業のイノベーションマネジメント」(原著「Winning at New Products」ロバート・クーパー著) 英治出版 2013年

【開催にあたって】

◆セッション1:研究者・技術者が価値ある活動を行うために絶対に知っておかなければならないマーケティングの基本理論
◆セッション2:研究開発部門が真に価値ある成果を生み出すために実行しなければならない日々のマーケティング活動~研究開発のマーケティング・サイクル~

(セッション毎のご参加も可能です。)

日時 *セッション1 2026年 10月 19日(月) 10:30~16:30 / *セッション2 2026年 10月 21日(水) 10:30~16:30  
受講料 1名につき
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両セッション参加の場合
   会員  79,200円(本体  72,000円)
   一般  88,000円(本体  80,000円)
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1セッションのみ参加の場合
   会員  44,000円(本体  40,000円)
   一般  48,400円(本体  44,000円)
講演者 ベクター・コンサルティング(株) 浪江一公 氏
対象 ・研究開発部門企画担当者・管理者 / ・実際に研究開発に携わる担当者・管理者 / ・新規事業企画・経営企画担当者・管理者の皆様 など(セッションごとの参加も可能です)
内容 ◆セッション1:2026年10月19日(月)10:30~16:30

『研究者・技術者が価値ある活動を行うために絶対に知っておかなければならないマーケティングの基本理論』


本セミナーにおいては、研究開発部門に明確に焦点を当て、同部門が担わなければならないマーケティング機能を実行するための基本となる知識を、具体的にご紹介して行きます。


1.はじめに

2.研究開発部門が置かれている環境

3.研究開発部門でのマーケティングの難しさと対応

4.研究開発部門の問題とマーケティングの関係

5.研究者・技術者が押さえておくべきマーケティングの重要概念
  顧客価値、市場知識・技術知識・自社の強みのスパーク、マーケティングミックス(4Pと提供顧客価値との関係)、3C、顧客 vs. 市場、4つの顧客層とキャズム、顕在ニーズ vs. 潜在ニーズ、
  ものづくり vs. 価値づくり、STP(ターゲティングの失敗:日本の家電メーカーの例)、ファイブ・フォーシーズ(なぜPC業界は低利益率なのか?)など

6.良いテーマの創出力強化のために

  (ア)良いテーマとは(良いテーマの10の要件)
  (イ)良いテーマの創出法
  (ウ)良いテーマの継続的創出の体制(参考)

7.事業推進力の強化のために

8.最後に

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◆セッション2:2026年10月21日(水)10:30~16:30

『研究開発部門が真に価値ある成果を生み出すために実行しなければならない日々のマーケティング活動~研究開発のマーケティング・サイクル~』


本研修においては、マーケティングの一般論ではなく、明確に研究開発部門の日々の活動に焦点を当てて、講義を行っていきます。


1. はじめに

2. 研究開発におけるマーケティングの必要性

3. 研究開発におけるマーケティング活動の全体像:研究開発のマーケティング・サイクル

4. 市場情報まとめ

5. 製品・事業アイデア創出・定義・修正

6. 商業化・事業化計画とその実行

7. 製品・事業アイデア評価資料

8. 評価

9. 仮想カタログ/提案書/サンプル

10. その他発信情報作成

11. 顧客との面会アポイントメント

12. 顧客との面会と情報入手

13. 面会個票(情報蓄積フォーマット例)

14. その他情報の収集・分析

15. 最後に


※申込状況により、開催中止となる場合がございます。
※講師・主催者とご同業の方のご参加はお断りする場合がございます。
※録音、録画・撮影・お申込者以外のご視聴はご遠慮ください。



【本セミナーはZoomを利用して開催いたします】

視聴用アカウント・セミナー資料は、原則として開催1営業日前までにメールでお送りいたします。
※最新事例を用いて作成する等の理由により、資料送付が直前になる場合がございます。

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