【講師】イノベーションマネジメント(株)

ディレクター
佐藤祐也 氏
外資系コンサルティングファームを経て、2010年よりイノベーションマネジメント(株)創業メンバーとして参画。製造業を中心に業務変革コンサルを担い、技術ロードマップ構築や製品開発支援など幅広いプロジェクトに従事。とりわけ研究開発領域における戦略の立案と実行、それを支える基盤づくりを含む統合的なマネジメントの成熟度向上支援を得意とし、コンサルティングワークの傍ら企業向けの研修講師を多数担当。
日本プロジェクトマネジメント協会SIG主査。著書は『改訂4版P2M標準ガイドブック』(改訂委員・執筆、日本プロジェクトマネジメント協会、2024年)。


【開催にあたって】

不確実性の高い事業環境においても、将来を見据えた研究開発投資が依然として企業の競争力の源泉であることに変わりはありません。

近年では、増加し続ける研究開発投資の妥当性が強く問われ始めており、多くの企業で効果的・効率的な研究開発の運営基盤の整備が急務となっています。

既存事業の堅実な維持成長と新たな事業領域の開拓が同時に求められる中では、中長期的な展望を持ち、経営資源をバランス良く配分するとともに、新事業領域を狙う研究開発テーマの成功確率を向上させることが、将来の競争力に寄与します。

本セミナーでは、研究開発領域において求められる統合的なマネジメントの全体像とともに、
①説得力のある中長期戦略の立案のためにロードマップを活用する方法
②納得感のある資源配分の実現のために技術ポートフォリオを活用する方法
③新規性の高い研究開発テーマの成功確率向上のためのゲートマネジメント
について、実践事例を交えて具体的に解説します。

日時 2026年 9月 18日(金) 13:00~16:00  
受講料 1名につき 
会員 38,500円(本体 35,000円)  一般 41,800円(本体 38,000円)
講演者 イノベーションマネジメント(株) ディレクター 佐藤祐也 氏
対象 研究開発領域において組織や機能を横断して横串を指す統括機能を担っている方、研究開発における中長期的な戦略の立案や実行管理に携わっている方、研究開発部門や新規事業開発部門において新価値の創出に取り組んでいる方、研究開発に関わる経営資源の配分に課題を感じている方など
内容 1.研究開発領域における主な課題
 1-1 問われる研究開発投資の妥当性
 1-2 研究開発領域における課題の統計データ
 1-3 研究開発領域における課題の具体例

2.研究開発マネジメントの全体像
 2-1 研究開発マネジメントの構成要素と高度化の論点
 2-2 研究開発マネジメントの目指す姿の例
 2-3 研究開発マネジメントにおいて押さえるべき3つのポイント

3.説得力のある中長期戦略の立案のために「ロードマップ」を活用する方法
 3-1 中長期の研究開発戦略立案における課題
 3-2 ロードマップの基本コンセプト
 3-3 ロードマップ策定の代表的なプロセス
 3-4 ロードマップ策定における重要な考え方
 3-5 ロードマップ策定事例

4.納得感のある資源配分の実現のために「技術ポートフォリオ」を活用する方法
 4-1 中長期を見据えた経営資源配分における課題
 4-2 技術ポートフォリオの目的と活用方法
 4-3 技術ポートフォリオを用いた資源配分プロセス
 4-4 技術ポートフォリオの運用設計における重要な考え方
 4-5 技術ポートフォリオ運用事例

5.新規性の高い研究開発テーマの成功確率向上のための「ゲートマネジメント」
 5-1 新規性の高い研究開発テーマの推進における課題
 5-2 新規領域/新規事業の定義と捉え方
 5-3 新規事業開発におけるプロセスとゲートの全体像
 5-4 新規性の高いテーマを含むゲートマネジメントにおける重要な考え方
 5-5 ゲートマネジメント運用事例

6.統合的な研究開発マネジメントプロセス
 6-1 3つの要点を包含する研究開発マネジメントプロセスの全体像
 6-2 研究開発マネジメントプロセスの設計事例


【習得できる知識】
・研究開発領域において求められる統合的なマネジメントの全体像
・説得力のある中長期戦略の立案のためにロードマップを活用する方法
・納得感のある資源配分の実現のために技術ポートフォリオを活用する方法
・新規性の高い研究開発テーマの成功確率向上のためのゲートマネジメント


※申込状況により、開催中止となる場合がございます。
※講師・主催者とご同業の方のご参加はお断りする場合がございます。
※録音、録画・撮影・お申込者以外のご視聴はご遠慮ください。



【本セミナーはZoomを利用して開催いたします】

視聴用アカウント・セミナー資料は、原則として開催1営業日前までにメールでお送りいたします。
※最新事例を用いて作成する等の理由により、資料送付が直前になる場合がございます。

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